ナゾロジー 2023/5/25

動物園のゾウは私たちの来園を心待ちにしているようです。

英ノッティンガム・トレント大学（NTU）、ハーパーアダムス大学（HAU）の研究チームは昨年、コロナのロックダウン中に動物園の霊長類が人が来ないことで元気を失くし、食事量が減って孤独な時間が増えていることを発見していました。

そこで今回は霊長類以外の動物250種以上を対象に、来園者の存在が彼らにどんな影響を与えるかを調査。
その結果、ゾウは来園者が来ることで食事量や仲間とのコミュニケーションが増え、さらに退屈さの証拠である「繰り返し行動」が減少することが分かったのです。
人がいない静かな動物園より、大勢の人で賑わっている動物園の方がゾウもテンションが上がるのかもしれません。

研究の詳細は、2023年3月28日付で科学雑誌『Animals』に掲載されています。
https://www.mdpi.com/2076-2615/13/7/1178

◼ゾウは来園者の存在で元気になっていた

飼育動物への来園者の影響については、ここ10年間で着実に研究が進んでいます。特にコロナ禍に報告された幾つかの調査が大きな注目を集めました。

例えば、2020年に豪クイーンズランド州にあるケアンズ水族館では、ロックダウン中に人が来なくなったことで館内の魚たちが次々と「うつ症状」を起こし始めたのです。

また本研究チームによる昨年の調査では、ロックダウン中のイギリスの動物園で、ボノボやチンパンジー、ゴリラを含む霊長類が、来園者がいなくなったことで1日の活動量や食事量が減り、ひとりぼっちで過ごす時間が増えたことが分かっています。

このように来園者は動物たちにとって重要であり、あらゆる種に多様な影響を与えていると考えられるのです。

研究主任でNTUの動物福祉学者であるサマンサ・ウォード（Samantha Ward）氏は「来園者の存在は、動物にとってコントロールできない環境要因であり、それにうまく適応できる種もいれば、逆にストレスになる種もいると予想される」と話します。

そこで研究チームは今回、動物園で飼育されている霊長類以外の250種以上にスポットを当て、来園者の存在がそれぞれの種にどう影響するかを調べました。
具体的には、飼育動物への来園者の作用について調べた105件の先行研究のメタ分析という方法を採っています。

調査された動物の大半は哺乳類（56％）と鳥類（28％）で、残りは両生類、爬虫類、魚類、無脊椎動物です。

来園者の影響の測定には、動物の活動レベル・飼育スペースの使い方・食事量・活動量・休息時間・異常行動・警戒心・社会的行動などを指標としました。

その結果、来園者の存在によって最もポジティブな影響を受けていたのが「ゾウ」でした。
ゾウは来園者の数が多いときほど、ひとりぼっちで過ごす時間が減り、仲間とのコミュニケーションなどの社会的行動が増加していたのです。
さらに来園者の前で行われる公開の食事量も増え、より活動的になっていました。
加えて、同じ場所を何度も歩き回るなどの「繰り返し行動」の数が減っています。
繰り返し行動とは動物が退屈していることを示す行動とされます。
そのため、ゾウは人が来てくれることで元気になり、心身の健康にプラスの影響を受けていると考えられるのです。

◼ゾウ以外の動物の反応はどうなった？

ゾウ以外にも来園者の存在がプラスに働いている動物たちがいました。

例えばオウムは、来園者が多い日ほどケージの近くに寄ってきて、人前で過ごす時間が増え、仲間との社会的行動も増加させています。

それから肯定的な影響は、ペンギンやジャガー、グリズリー、ホッキョクグマ、チーター、ウシ科のバンテン、リス科のプレーリードッグなどに少なからず見られました。

※続きはリンク先で
https://nazology.net/archives/126716

高級スクール突然閉鎖　“授業料500万円”返金されず　保護者困惑…創立者の言い分は
5/30(火) 13:24　テレ朝ニュース
https://news.yahoo.co.jp/articles/fc59809f05da89a29f7ce4ea7413e109f39823c5


東京・港区のインターナショナルスクールが、突然閉鎖されました。年間500万円に上る授業料の返金もないといい、保護者から困惑の声が上がっています。

■創立者「100％何も悪いことしてない」

保護者の男性（50代）：「学校が閉鎖されまして、（子どもが）行く場所もありませんということになって」

保護者の女性（40代）：「子どもは状況が分からず、たくさんの友達もいたんですけど。いきなり学校が休みになってしまい、ただ申し訳なかったと、大丈夫だった？ごめんねというふうに伝えました」

子どもが通っていた都内のインターナショナルスクールが突然閉鎖され、パニック状態に陥る保護者たち。一体、何が起きているのでしょうか？スクールの創立者を直撃取材しました。

スクール創立者　リナ・ローズさん：「大混乱が起こって。こちらがすごく批判されたんですけど、こちらは本当に何も悪いことをやっていないので。これだけは自信もって言えるのは、100％何も悪いことしてなくて」

15分間の単独インタビューで創立者が主張した、驚くべき理由とは…。

■突然の貼り紙に　保護者「何が起こったか分からない」

高級住宅街にある地下1階、地上2階建てのインターナショナルスクール。2015年に開校され、0歳～6歳の幼児、およそ100人が通っていました。

保護者の男性（50代）：「校舎自体は素晴らしい校舎で、こういう所だったら、子どもも伸び伸びと授業を受けて、安心して任せられるかなと思った次第です」

子ども1人の年間の授業料は、およそ500万円。英語や中国語など2カ国語以上を学べ、英才教育がウリでした。ところが、2カ月前、入り口のドアには驚くべき内容が書かれた紙が貼ってありました。

建物オーナーの代理人弁護士：「スクールによる占有が違法であり、任意の明け渡しに応じないことから、東京地方裁判所の執行官によって、明け渡しの強制執行が実施されました」

今年3月、建物に貼られた「明け渡しの強制執行」と書かれた紙。保護者はこの時、初めて建物のオーナー側と、そこを借りているスクール側が、建物の明け渡しを巡って裁判で争っていることを知ったといいます。


※全文はリンク先で


★1: 2023/05/30(火) 19:28:54.07
※前スレ
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1685457349/

※5/30(火) 15:08配信
時事通信

　富士通の携帯電話事業を引き継いだFCNT（神奈川県大和市）など3社は30日、東京地裁に民事再生法の適用を申請したと発表した。

　3社はNTTドコモのシニア世代向け「らくらくスマートフォン」などが人気を集めたが、半導体不足に伴う仕入れ価格の上昇により業績が悪化した。

　帝国データバンクによると、負債総額は3社合算の負債額からグループ会社間の取引分を差し引いた計1193億円。

続きは↓
https://news.yahoo.co.jp/articles/650db6d03f21b21e1a7cb91e9e35c59dfdb75478

　自民党の岸田文雄首相（総裁）と茂木敏充幹事長は３０日昼、公明党が決めた東京での選挙協力解消の全国拡大を食い止めるため、公明の山口那津男代表、石井啓一幹事長とそれぞれ会談した。決着を急がなければ、公明が衆院選の関西６議席維持に向けて日本維新の会になりふり構わず接近し、連立政権に深刻な亀裂が生じかねないとの危機感がある。
　首相は山口氏を首相官邸に招き、山口氏の好物である定番の納豆付きの焼き魚定食を振る舞いながら意見交換。衆院小選挙区の「１０増１０減」に伴う地盤調整に「丁寧に対応したい」と伝え、東京での不協和音を連立の枠組みに影響させないことを確認した。
　茂木氏はほぼ同時刻に国会内で、東京の老舗日本料理店のすき焼き弁当をつつきながら石井氏と協議。地元に反公明感情がくすぶる埼玉１４区と愛知１６区での公明候補推薦に向け「早急に調整したい」と語った。
　関係者によると、自公のトップとナンバー２が並行して会談したのは「偶然の一致」。ただ、自民側は公明に伝える内容を事前に綿密に擦り合わせた上で会談に臨んだ。
　東京の協力解消は自民本部が東京２８区などを公明に譲ることに地元の理解を取り付けられなかったのが引き金だ。自民は埼玉と愛知でも地元の反発が続けば、両県での協力も破綻しかねないと懸念。３０日の会談は「延焼を止める」（自民関係者）のが最大の目標だった。
　ただ、ダブル会談で危機が去ったわけではない。茂木氏が約束した埼玉と愛知での公明支援に自民の地元組織は慎重姿勢を崩していない。埼玉県連の柴山昌彦会長は記者団に「丁寧な説明がなければ『はい、そうですか』と言うのは難しい」と指摘。愛知県連の丹羽秀樹会長も「もっと丁寧に地元と調整していくことが必要だ」と語った。
　幹事長会談では「東京問題」は話題にならなかったといい、事態打開への糸口は見えないままだ。
　自民内では関係が正常化しなければ、公明が維新に近づき、東京で「限定的な選挙協力」を持ち掛けるのではないかとの疑念がある。公明が大阪府と兵庫県の現有議席の死守に向け、維新とのすみ分けを図るとの疑心暗鬼にもつながりそうだ。
　石井氏は３０日、東京で他党と選挙協力する考えがあるかを記者団に問われ「いや、そういう考えはない」と否定した。

時事通信　2023年05月31日07時04分
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023053000878&g=pol&utm_source=top&utm_medium=topics&utm_campaign=edit

　30日午後5時20分ごろ、茨城県古河市の住宅で母親が倒れていると長女（50）から119番があった。既に死亡しており、県警古河署が事件と事故の両面で捜査する。署によると、父親も意識がもうろうとした状態で見つかり、病院へ搬送された。室内に荒らされた様子はなかった。

　夫婦は2人暮らし。29日から連絡が取れないため、長女が住宅を訪れ、居間の床に母親が倒れているのを発見。玄関は施錠されており、父親は台所で倒れていた。署は父親の回復を待って事情を聴く方針。

　現場はJR古河駅から東へ約10キロの住宅地。

共同通信23/05/31 01時45分
https://www.47news.jp/9392515.html

　同性婚を認めないことは憲法に違反する——。30日の名古屋地裁判決は先行した札幌地裁より違憲性に強く踏み込んだ司法判断となった。「同性カップルに対する保護がなされない影響は深刻」などと、国に強く対応を促すものとなった。

　「うれしくて涙が……」

　名古屋地裁で傍聴した東京都台東区の長屋友美さん（36）は目を細めた。愛知県出身で同性パートナーと4年前から交際中という。「『違憲』とはっきり言ってくれ、家族として認識してもらえたのが大きい」

　判決後の記者会見で、弁護団の堀江哲史弁護士は「私たちが主張してきたことを丁寧に拾ってくれた」と評価した。

　この日の判決は、先行した東京地裁判決と同じく、婚姻や家族に関する立法のあり方を定めた憲法24条2項に着目。東京地裁は同性カップルが家族になる法制度がない現状を「違憲状態」と指摘したものの、「制度の構築の方法は多様なものが想定され立法裁量に委ねられている」として「違憲」とは認めなかった。

　だが、名古屋地裁は踏み込ん…以下有料版残り1408文字)

朝日新聞　2023年5月30日 22時03分
https://www.asahi.com/articles/ASR5Z76ZRR5ZOIPE00N.html?iref=comtop_7_07
※関連スレ
同性婚不受理は違憲　名古屋地裁判決　法の下の平等・婚姻の自由に違反 [ブギー★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1685425049/

教員１次試験、６月１６日標準に　文科省、全国教委に前倒し要請へ
2023年5月30日 21時56分　東京新聞


文部科学省が、公立小中高校の教員採用試験を現在より１カ月ほど前倒しし、２０２４年度の１次試験は６月１６日を標準とするよう都道府県・政令指定都市教育委員会に要請する案をまとめたことが３０日、関係者への取材で分かった。早期化する民間企業の採用に対抗して人材を確保する考え。３１日にも提示する。将来的に筆記試験を共通化することも検討する。

文科省案では、２４年は６月１６日を目安にできるだけ試験を早めることとし、それ以前の実施も推奨する。この日に行う場合は、小学校教員向けの試験問題を教育委員会に提供する方針。年間で複数回の試験を設定することも促す。

現在は、各自治体が大学４年時の７月に１次試験、８月に２次試験を行い、９～１０月に合格発表するのが主流。一方、大手企業の多くは６月までに内々定を出している。文科省は前倒しについて教育委員会や大学と協議会を立ち上げて昨秋から検討しており、３１日の会合で合意を図る。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/253466?rct=national

　江戸時代のソバの種を守る「幻の山形天保そば保存会」（石沢俊幸会長）の「天保そば」試食会が30日、山形市の鈴木製粉所・石臼館で開かれた。3年ぶりに一般参加があり、野性味感じるそばを堪能した。今季は“幻の米”とされる「亀の尾」を使った日本酒を初監修し、加盟店舗で提供する。

　天保そばは約25年前、福島県の農家で見つかった約160年前のソバの実が始まり。山形市のそば職人らが奇跡的に発芽させ、保存会が原種を守っている。

　試食会には生産者や観光関係者らが参加した。ゆでたてを味わい「味が強いね」「喉越しが良い」とにぎやかに楽しんだ。山形市の音楽講師羽川涼子さん（49）は「江戸のソバが山形の土や気候で育ち、山形の味といえるのでは。香りが強くおいしい」と話した。

　昨年の収穫量は約3トンで、品質も量も上出来という。保存会に加盟するそば店13店舗で31日、1カ月ほどの期間限定で提供を始める。日本酒「純米吟醸　亀乃尾」は、そばを待つ間に酒を飲む文化「蕎麦前（そばまえ）」にちなんで考案された。

山形新聞　2023/5/30 19:59
https://www.yamagata-np.jp/news/202305/30/kj_2023053000711.php

　日産自動車のカルロス・ゴーン元会長が2019年、日本から中東レバノンへ逃亡したのを手助けしたとして、一審で有罪判決を受けたトルコの民間航空会社の幹部らが、上級審で審理を差し戻され、無罪を言い渡されていたことがわかった。担当弁護士が明らかにした。

　ゴーン氏は、日本で保釈中だった19年12月、関西空港からトルコ経由でレバノンに逃亡したとされる。逃亡に使われたジェット機を手配したのはトルコの民間航空会社だった。

　その後、同社幹部とパイロット2人はトルコでゴーン氏を密航させた罪に問われた。21年2月、イスタンブールの裁判所が禁錮4年2カ月の有罪判決を言い渡した。

　弁護士によると、その後の上訴審の決定で審理が差し戻され、4月下旬に無罪になったという。

　ゴーン氏は、会社法違反（特別背任）などの罪で日本で起訴されているが、今も国外に逃れたままで裁判が開かれる見通しはない。

　日本では今月10日、保釈中の被告の逃亡を防ぐため、全地球測位システム（GPS）端末を装着できるようにする制度の新設を盛り込んだ、改正刑事訴訟法などが参院本会議で可決、成立した。導入のきっかけが、ゴーン氏の逃亡だった。（イスタンブール=高野裕介）

朝日新聞　2023年5月31日 6時00分
https://www.asahi.com/articles/ASR5014BDR5ZUHBI035.html?iref=comtop_7_04

　日本が途上国援助（ODA）で約10年前から支援してきたミャンマーの基幹鉄道の改修事業が大幅に縮小される見通しであることが分かった。2021年の国軍のクーデターを踏まえて日本側が昨秋、事業を進めるのに必要な追加の円借款を出せないと通告。国軍も4月までに資金支援の打ち切りに同意した模様だ。

　日本のミャンマー支援を象徴する大規模プロジェクトで、インフラ事業の海外展開の一環と位置づけられていた。国軍の圧政の長期化で、他の大型ODA事業も見直しを迫られる可能性がある。

　事業は最大都市ヤンゴンと中部マンダレーを結ぶ約620キロメートルの路線。レールや橋の老朽化が進み、列車の遅延や脱線事故が起きていた。

　ミャンマーが11年に民政移管した後、日本は円借款の再開と様々な事業への協力を表明した。鉄道改修事業は13年に実現可能性の調査が始まり、18年に着工。軌道や橋、信号システムなどの改修や更新が進められてきた。

　日本はまず最大約1422億円の円借款を供与することで、20年までにミャンマー政府と合意。完成予定の24年ごろまで事業の進み具合に応じて融資し、必要であれば追加の円借款も見込んでいた。

　日・ミャンマー外交関係者によると、昨年11月、日本政府が国軍側に「追加の円借款の検討は難しい。新型コロナウイルスの感染拡大や治安情勢の悪化、急激な円安ドル高などのため、工期の延長や追加の資金が必要となっている」と、一部工事の取りやめを含む計画の全面見直しを通告した。

　日本はクーデター以降、ミャンマーに新規の円借款を見送る方針をとってきた。軍事政権を「政府」と認めることになるためだ。今回の事業見直しで、クーデター前からの「継続事業」でも、追加融資のための新規契約はしないことがはっきりした。

　今回の事業は円安ドル高などの影響で、日本が当初約束した金額では資金不足となり、滞っている改修もあるという。改修を終えたのは全体の約4分の1とみられる。日本は上ぶれ分についても支援しない方針だ。（織田一、加藤あず佐）

朝日新聞　2023年5月31日 5時00分
https://www.asahi.com/articles/ASR5Z52T3R5ZUHBI00V.html?iref=pc_extlink